踊る相場線

現在、低位株を中心とした株投資で老後の生活貯蓄を目論み中。欲をかくことなく堅実に利殖が出来ればいいかな?程度の素人株投資です。
株投資の醍醐味はハイリスク・ハイリターン

残り少ない2018年

早いもので既に師走に突入です。

師匠も走るほどに忙しくなるので師走・・・
「走」と書いて「す」と読む・・・このような読みを日常の中で使うのかな?
地名では「須走」とかありますが、そういえば大阪の交差点名で「阿保」と言う看板を目にした時は
エ!と思った事を思い出します。


今更ながらに?となるのです・・・この忙しい時期につまらんことで悩むなよと思われるかも知れませんが妙に気になるのです。


これと同様に「夕焼け小焼けで・・・♬」と謳われている童謡ですが、よく聞けば
「小焼け」という言葉を日常で耳にしますか?ということです。
だいたい「小焼け」とは?と気になる。


気になることも数多くあった今年でした。


残り少ない2018年ですが、残り少ない日々を健康で過ごしたいと思っております。


出来れば「有馬記念」も的中させたいです。


今年もラストスパートという事で、皆様もやり残すことがないように健康に気遣いながら
お過ごしください。

思考改革

経営再建中のパイオニアは7日、香港の投資ファンドの出資を受け入れ、完全子会社になることを決めたと発表した。来年1月の臨時株主総会で承認されれば、パイオニア株式は同3月に上場廃止となる。今後2年かけ、国内外で全体の15%に当たる約3000人を削減。音響機器メーカーとして一世を風靡(ふうび)した名門が外資傘下で再建に挑む。


若き頃の夢だったステレオ・・・パイオニアと言えば夢のオーディオ製品
それが・・・実に残念です。


なにか日本の企業が次から次へと外資に買収されていく、日本の技術が海外へ流失し
物創りの日本の魂までもが、資本いうお金で買われ消費され消えゆく気がするのです。


このような時に思うのは、企業のトップは何を考え何をしていたのか?


例えば、ひと昔まえのカメラである
今でこそデジカメや携帯に備えられたカメラが支流ですが、その前はフイルムを使っての撮影でありカメラ屋に現像に出したものです。


そのフイルムのメーカーとしてサクラカラーと現在もある富士フイルムにコダックが主に市販されておりました。


デジカメが発売され、量販されることを考えた富士フイルムは
時代の先読みとしてフイルム技術を生かしての医療御技術へ方向転換。
見事に読みが当たり、その技術は高い評価を得て今日も高い株価で取引がされております。


今の日本企業に欠如しているのは「イノベーション」ではないか?
PCを使えない大臣が物語っているように、今の日本はまさに「老害」です。


時代を反映できるトップに交代すべきであり、時代を反映できない、時代にそぐえない企業の先は知れているのでは?


働き方改革も結構だが、企業や国・政府の運営改革も求められているのでは?


どうなる?

ファーウェイは通信基地局の世界シェア1位で、すでに66カ国の通信会社向けに約1万件の基地局を出荷している。そこで問題になるのが、ソフトバンクだ。ソフトバンクはファーウェイの基地局を採用しており、同社と5Gの共同開発や実証実験を行っている。しかし、前述のように今後はファーウェイとの関与が経営リスクとなりかねない上、たとえば米政府機関と取引のある企業はソフトバンクから他社に乗り換えるという動きも予想される。そのため、かねてソフトバンクの対応が注目されていたわけだが、仮にファーウェイを切り離すとしても、事業計画や資金計画に狂いが生じることは不可避だろう。ソフトバンクは、現状維持でも路線変更でも大きな経営上のリスクを抱えているといえる。
日本は19年から5Gの導入を進め、20年の東京オリンピック・パラリンピックまでに実用化を目指している。そのため、3大キャリアは基地局メーカーなどと実証実験を行っており、すでに一部で設備が導入済みだ。NTTドコモはノキア、KDDIはエリクソンと実証実験を進めており、前述のようにソフトバンクはファーウェイと組んでいるという構図だ。
中国と5G覇権を争うアメリカにとって、やっかいなのは入れ替わりの激しい端末よりもインフラである基地局のほうだろう。そのため、今後はファーウェイの基地局を狙い撃ちにするかたちで制裁などの標的にしてきてもおかしくない。これは極論だが、ファーウェイやZTEの基地局や設備を使用している通信会社は「セキュリティ上の問題」を理由にアメリカとの通信が遮断される可能性もある。アメリカとは電話ができず、インターネットにも接続できないというわけだ。


と言うように本当にアメリカとの通信が遮断されたならばどうなる?
あのトランプ大統領ならばやりかねないという憶測が飛び交う・・・


いよいよと思えたソフトバンクの上場に暗雲が襲い掛かる。

大阪で万博 決定!

世間様御一行は三連休ですか?

わたしはと言えば、本日未明に決定した大阪で万博開催が決定したことにより月曜日からの株式市場が賑わうことを予想した資金集めです。


しかし、資金集めといっても本日からは土日の為に銀行系は閉店で東証は月曜9:00から始まるので、それまでに資金調達となれば・・・怪しい金融系から繋ぎ資金の調達です。


ノンバンク系は確かに365日24時間営業であり、条件さえ合えば即刻、現金が調達されるのですが・・・問題は金利と支払条件です。
銀行系よりも貸付条件は緩いのですが、回収条件は厳しいのです。
一般の人には無縁の時間貸し付けで24時間以内貸付と言うことで貸付てもらう事にしますが、街角で見かける一週間無料貸付とは別物です。


気になるのは本当に大阪は万博を目的とした誘致なのか?です。

政府は25年万博の経済効果を全国で約2兆円と試算し、20年東京五輪・パラリンピック後の日本の景気浮揚策に位置付ける。大阪府・市は万博に合わせて会場となる大阪湾の人工島・夢洲(ゆめしま)でカジノを含む統合型リゾート(IR)の開業も目指しており、今後、地下鉄延伸や湾岸エリアの再開発などインフラ整備が加速しそうだ。


むしろ万博跡地利用のカジノ構想に大手と言う感じに思えて仕方ないです。
カジノ構想はカジノだけに拘らず幅広い分野での産業に貢献するので、歓迎したいところですが・・・招かざる産業?も深く関りを持ち一番の利益を得るのが「反社会勢力」である事実も間違いない。


カジノと聞けば聞こえはいいが、所詮は「博打」ではないか?
博打に付き物と言えば「薬」「借金」「売春」と人を廃人に陥らせるものばかりである。
確かに一節では「競馬」で人生を失った「パチンコ」で人生が狂った「株」で全財産を失ったという事例も数多く存在する。


そこで、国はギャンブル依存症対策をとるが、この対策は?と気になる。
依存症に対策を求めること事態が間違いである、タバコの禁煙と同じく本人の意思なくして行うことなど不可能である。
私も以前は喫煙で一日3箱程度を灰にしていたが、禁煙関係の薬を使う事もなく禁煙した。パチンコに関しては休日には早朝6時に起床し7時には店の前で並んで閉店の23時まで打ち続けた。
勿論、連休はズ~ト同じくパチンコ屋に通いお金が無くなれば無人君で借りていた。
そのパチンコも巨額の負けを清算することで辞めました。
必要なのは自分の愚かさにいつ目覚めるか?であり、対策ではない。


勝てないギャンブルならば即刻、退散すべしであり
勝つ為の努力は惜しまないという事も大切ですが・・・博打につきものの「いかさま」がある限り素人は勝つことはできないのです。


結論からして言えば、博打は胴元が必ず儲かるようにできているのです。


勝負事に必なのは依存症対策ではなく、冷静さです。
そして、強い意志と行動力です。


冷静に勝負時を逃さないこれが鉄則です。


あれ?


愚かな日本株

現時点ではなにやらルノーとカルロス・ゴーンばかりが悪者になっているが本当にそうか?
もともとを考えれば倒産寸前の日産を救ったのは誰なのか?
ルノーでありカルロス・ゴーンである、いわば救世主である神を冒涜し追放するのか?
ならばその後には「祟り」があるだけである。


日本の代表産業である自動車産業。
その代表企業を倒産寸前にまで追い込んだのは誰なのか?
その問題がきちんと解決されない中での日産株の売買が行われたからこのような事態に陥った。


今日の日産の企業利益はルノーとカルロス・ゴーンにより生み出されたと考えれば
やはり問題がある。
そもそも、経営手腕が優れていたからこそ今日の三菱自動車との関係構築もできた。
それに、なぜ三菱自動車は日産と提携せざる得ない事態に陥った?
不正事態の公表が経営を圧迫したからである。


冷静に考えれば「株主にとっては誰が社長であり、どこの国に属していようと関係ない。」
投資と回収であり投資以上の回収ができればそれでいいのです。
事実、日産の株に関しては日本の支援を受けながら現時点で45%あるルノー株を買い戻すのでは?という憶測から日産株は上昇傾向にある。
逆に、不祥事が発生すれば株価は大きく下落し株主は損失を被る
この時に日本のイナゴ投資家は大慌てで売り急ぎ損失の軽減を図るが、実は逆である。
海外投資家は冷静に株価下落を見極め買叩く。
追い打ちの空売りである。
日本のイナゴ投資家は一気の株価下落を回避できたと喜ぶが、実は佃煮になった事も忘れていたのが今日の日産株という事である。


ルノーにとっては打ち出の小槌以上の日産株を素直に差し出すことなど到底考えられない。
それだけ、日本の企業も投資家も海外投資家に比べれば愚かである。


日本の国有企業であるから日本国内での循環が可能であり、国の発展に繋がるのであるが資本が海外であれば、国益が海外へ流失という事にもなりかない事実かを考えることなくイナゴ投資で国としても対策がない。


これと同様に日本の国土の売買も問題視すべきであり、一度手にした海外投資家は簡単には手放さないという事である。


過疎地を買い漁る、倒産した旅館やホテルを買い漁る。
いま日本の国自体が特売セールである現状を考えるべきである。
中国や韓国に離島を奪われる危険どころか北海道や沖縄、本土の過疎地を買い占められ、そこを拠点にアメーバーのように無法地帯化させ触手を伸ばしてくる。


このような状態の中で外国人労働者が数多く日本に流れ込み、数年後には徴用工のよな問題に進展させるとしたならば日本という国にはオバカである。